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役員等

令和5年9月1日現在

学長 日比野 克彦
理事?副学長(教育担当) 迫 昭嘉
理事?副学長(研究担当) 清水 和洋(泰博)
理事(総務?財務?施設担当)?事務局長 大場 武
理事(学長特命担当) 国谷 裕子
理事(学長特命担当) 麻生 和子
副学長(デジタル推進担当) 岡本 美津子
副学長(社会連携担当) 佐野 靖
副学長(大学改革?渉外担当) 中村 政人
副学長(国際連携担当) 今村 有策
監事 武藤 弘和
監事 上田 良一
学長特命(大学改革?ブランディング戦略担当) 箭内 道彦

 

顧問?学長相談役?参与

学長顧問 宮田 亮平
学長顧問 澤 和樹
参与 鳥山 玲
参与 吉井 讓

役員の経歴等

役職 氏名 就任年月日 経歴
学長 日比野 克彦 令和4年4月1日 平成 7年10月 東京藝術大学美術学部助教授
平成19年4月 東京藝術大学美術学部准教授
平成19年10月 東京藝術大学美術学部教授
平成28年4月 東京藝術大学美術学部長
令和4年4月 東京藝術大学長
理事 迫 昭嘉 令和4年4月1日 平成10年4月 東京藝術大学音楽学部助教授採用
平成19年4月 東京藝術大学音楽学部准教授
平成20年4月 東京藝術大学音楽学部教授
平成28年4月 東京藝術大学音楽学部長(~令和2年3月)
理事 清水 和洋(泰博) 令和4年4月1日 平成14年4月 東京藝術大学美術学部助教授採用
平成19年4月 東京藝術大学美術学部准教授
平成22年4月 東京藝術大学美術学部教授
平成31年4月 東京藝術大学理事
理事

大場  武

令和4年4月1日 昭和59年4月 東北大学工学部
平成3年4月 文部科学省大臣官房人事課給与班
平成15年4月 国立天文台庶務課長
平成17年10月 大阪大学人事課長
平成19年4月 文部科学省大臣官房人事課高齢者雇用対策官(命)任用計画官
平成22年8月 文部科学省大臣官房人事課給与班主査
平成24年4月 文部科学省大臣官房人事課任用班主査(併)給与班主査
平成25年4月 文部科学省大臣官房人事課任用班主査
平成27年8月 文部科学省大臣官房人事課調査官
平成29年4月 東京農工大学総務部長
平成31年4月 総合研究大学院大学事務局長
令和3年4月 東京藝術大学理事?事務局長
理事

国谷 裕子

(非常勤)

令和4年4月1日 昭和56年4月 NHK総合「7時のニュース」英語放送
       (アナウンサー?ライター)
      ? 外国プレスセンター及びNHKで通訳、
      ? リサーチャー
昭和61年9月 NHKアメリカ総局(NY)リサーチャー
昭和62年7月 NHK?BS1「ワールドニュース」
     ?   NY発キャスター
昭和63年4月 NHK総合「ニューストゥディー」
      ? ?国際担当キャスター
平成元年4月 NHK?BS1「ワールドニュース」
     ?  キャスター
平成5年4月 NHK総合「クローズアップ現代」
      キャスター
平成28年4月 東京藝術大学理事(非常勤)
理事

麻生 和子

(非常勤)

令和4年4月1日 昭和60年4月 学校法人文化学院理事
平成17年4月 一般財団法人ラスキン文庫理事
平成30年4月 アジアン?カルチュラル?カウンシル日本財団代表理事
令和1年6月 公益財団法人アルカンシエール美術財団評議員
令和2年4月 東京藝術大学理事(非常勤)
監事

武藤 弘和

(常勤)

令和5年9月1日 昭和53年4月 日本電信電話公社入社
昭和60年4月 NTT(株) 電話企画本部主査
平成16年6月 NTT都市開発(株) 監査役 (非常勤)
平成16年6月 NTTコミュニケーションズ(株) 理事
?       第二法人営業本部長
平成19年6月 NTT西日本(株) 取締役 マーケティング部長
平成22年6月 NTTソルコ(株) 代表取締役社長
平成29年6月 NTTコムウェア(株) 監査役
令和元年6月 退職
監事

上田 良一

(非常勤)

令和2年9月1日 昭和48年4月 三菱商事(株)採用
平成15年4月 三菱商事(株)執行役員
平成18年3月 三菱商事(株)米国三菱商事会社社長
平成21年4月 三菱商事(株)コーポレート担当役員(CFO)
平成21年6月 三菱商事(株)代表取締役兼常務執行役員
平成22年4月 三菱商事(株)副社長執行役員、コーポレート担当役員(CFO)
平成25年6月 日本放送協会経営委員会委員
平成25年7月 日本放送協会監査委員
平成29年1月 日本放送協会会長(~令和2年1月)

独立行政法人等の役員に就いている退職公務員等の状況等の公表について(令和5年10月1日現在)は、「特殊法人等整理合理化計画」(平成13年12月19日閣議決定)Ⅲ-4-(2)-ニ及びホ、「公務員制度改革大綱」(平成13年12月25日閣議決定)Ⅱ-3-(2)-⑥-ア及びイ並びに「特別の法律により設立される民間法人の運営に関する指導監督基準)(平成14年4月26日閣議決定)6-(4)に基づいています。